■DCR(デッド・カバレッジ・レシオ) NOI(ネット収入)/ADS(年間元利返済額) 正味賃料収入と借入金の実質返済額の比率を見ることによって安全性を確認する為の指標　1.3 さらに厳しく見れば1.5以上が望ましいとされる。 ■FCR(フリーアンドクリアリターン） NOI/総コスト ※負債を考慮しない利回り ■CCR(キャッシュオンキャッシュリターン) キャッシュフロー(NOI-ADS)/自己資金(エクイティ) 実質収入を実質投資額で除することによって本来の投資に対するリターンを求められる ※キャッシュフローとは簡単に言うと税引き前利益のこと ■キャップレート NOI/不動産の現在価値　※式で表すと左記の通りだが、実際にはいくらかの利回り設定で売り出せば売れると見込まれる利回り　物件の立地や諸条件によって異なる為、指標としてよりは不動産の価値(V)を求める公式に使われることが多い 　V＝I/R　（I＝ネット収入、R＝キャップレート） ■K%(ローンコンスタント) ADS/Loan balance(ローン残高) レバレッジ効果を測定する際用いる指標 ※K%がCCRより高い場合レバレッジは負(借入してもさしてメリットがない)ということ ■IRR(internal rate of return) =内部収益率 投資の始期から終期までのすべての収支を経過年数内で単年度平均利回りを計算したもの 投資目標利率が内部収益率を下回れば投資適格との判断がなされることになる ※DCFによる投資計算 ＤＣＦ法は、投資対象不動産から将来生み出される純利益の総和を投資価格（収益価格）とする評価方法である。具体的には、投資期間中に得られる賃貸運用収益(純収益＝ＮＯＩ)と投資期間終了時点における転売処分損益との現在価値の総和を算定する。 現在、投資家が一般的に採用する収益還元法の最も代表的な算定方法である。 また不動産鑑定評価においても、証券化の対象となる不動産の評価にあたってはＤＣＦ法を重視する旨の留意事項が定められている。 ＤＣＦ法においては、投資対象不動産から将来得られるキャッシュフローを基に現在価値を求めるのに、割引率で割り引くという考え方を採用する。 これは将来の一万円は現時点では一万円の価値は無く、何らかの割引を行った9,500円や9,000円などの割引額で評価するのを適正とする考え方によるのである。 ペイバック(Payback period 資本回収期間)　＝自己資金/年間キャッシュフロー 投資した資金を何年で回収できるかを分析するもの。

実際にこうした分析表を使って、不動産投資の是非を判断しております。
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